今勤めている会社に対して「今の会社を辞めるべき？」「でも、退職したら後悔するかも」と、疑問や不安を感じている方も多いのではないでしょうか。しかし、不満を抱えつつ働き続けることで、心身に影響を及ぼす可能性が高いです。

本記事では辞めるべき会社の特徴と、転職のコツについてわかりやすく解説しています。転職によるキャリアアップや環境改善も視野に入れつつ、これからの働き方について考えてみてください。

目次

【辞めるべき会社】①将来性がない

将来性がない会社は、将来的に倒産または他社に吸収合併される可能性があります。次の特徴がある会社は、要注意です。

  • 仕事の評価がされない
  • 給料の支払いに問題がある
  • 離職率が高い

各内容について、解説します。

仕事の評価がされない

成果を出しているにも関わらず「給与が上がらない」「役職が昇格しない」と感じる場合、正当に仕事の評価がされない会社の可能性があります。例えば、いくら若手が優秀で実績を上げても、年功序列の制度を理由に昇給しないケースは少なくありません。

厚生労働省の調査によりますと、離職理由として「能力・実績が正当に評価されないから」を挙げたのは、男性16.8％、女性13.3％です。仕事に対して正当な評価がされない場合、自分のキャリアビジョンが叶えられない、スキルや経験が身につかないなどのリスクもあります。

参照：厚生労働省令和2年転職者実態調査の概況より「表16 性・年齢階級・現在の勤め先の就業形態、自己都合による離職の理由別転職者割合」

給料の支払いに問題がある

給料の支払いが遅れたり、未払いがあったりする会社は、経営状態が悪化している可能性があります。近年、法改正により最低賃金が上昇しています。しかしルールを守らず、賃上げしないまま、月給が最低賃金を下回っている会社もあるため注意が必要です。

また、入社前と給与やボーナスの条件が異なる、給料カットやボーナスカットが頻繁に行われるなどの場合は、働き続けるリスクが大きいでしょう。倒産の恐れもあるため、早めの転職を検討すべきです。

離職率が高い

令和4年度、情報通信業の入職者数・離職者数は、入職者数が206,100人、離職者数が189,400人、離職率は11.9％です。入職者は多いものの、離職しやすい傾向があります。

離職率が高い職場は慢性的な人手不足の傾向があり、1人あたりの業務量も多くなりがちです。残業量も増えるため、職場環境への不満が出やすく、長く勤めるには適さない職場といえます。

参照：厚生労働省の令和４年雇用動向調査結果の概況より「表４ 産業別入職者・離職者状況」「情報通信業」欄、「図3-1 産業別入職率・離職率（令和４年（2022））」

【辞めるべき会社】②働き方に問題がある

労働基準法とは、労働条件に関する最低基準法であり、労働者を守るための法律です。しかし、これらの労働基準法を無視している会社も少なくありません。辞めるべき会社の3つの特徴を紹介します。

  • 休暇の取得ができない
  • 長時間労働が当たり前になっている
  • 不衛生・安全でない職場で働いている

休暇の取得ができない

有給休暇は、労働基準法第39条により定められた権利です。原則として、出勤条件を満たしていれば、利用目的を問わず取得できます。ただ、繁忙期や一時的なトラブルの発生など会社側に正当な理由がある場合、有給が取得できないケースは存在します。

しかし、理由がないにも関わらず「有給休暇を申請しても拒否される」「冠婚葬祭の休みさえ取れない」などの会社は、ブラック企業であり、問題です。休暇の取得が難しい状態が続くと、心身の疲労が溜まりやすく労働効率も悪化します。

長時間労働が当たり前になっている

長時間労働は、肉体的、精神的に負担が大きく、辞めるべき会社の特徴に当てはまります。プライベート時間の確保が難しくなり、疲労が回復できず、ストレスを抱え込んでしまうでしょう。サービス残業が当たり前になっている会社は、言うまでもなく従業員を大事にしない会社です。

厚生労働省の資料より、転職を決めた理由として「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」と答えた割合は、男性9.1％、女性10.8％です。この割合は「そのほかの個人的理由」に次いで多い傾向にあり、労働者は労働環境を重視していることがわかります。

参照：厚生労働省の令和4年雇用動向調査結果の概況より「表5 転職入職者 1)が前職を辞めた理由別割合」

不衛生・安全でない職場で働いている

不衛生で整理整頓されていない職場は、「清掃業者に依頼する予算を削減している」「社員が掃除をする時間の余裕がない」のどちらかです。どちらにせよ、不衛生な職場では、作業効率が下がるだけでなく、雰囲気の悪化も懸念されます。長く働き続けるメリットはありません。

また、労災隠しが横行しているような、安全意識の低い職場で働き続けることも問題です。それ以前に、労災保険に加入できないケースもあります。万が一何か事故が起きても、自己責任とみなされてしまうでしょう。

【辞めるべき会社】③人間関係で悩んでいる

人間関係の悩みは、仕事の効率を悪化させます。解決が難しい問題でもあり、下記のようなトラブルを抱えているのであれば、退職を検討しましょう。

  • ハラスメントがある
  • 悪口や陰口が多く意見が通らない
  • 仕事を教えてもらえない

ハラスメントがある

パワハラ、セクハラ、マタハラなどのハラスメントが横行している職場は、辞めるべきです。令和4年4月、事業主にはパワーハラスメントを防止するための取組が義務付けられました。しかし適切な対応を取らず、放置が続いている時点で、ブラック企業と言えます。

人間関係の悪化により、心身の健康を害する可能性も高いです。社内のハラスメント対応窓口に相談しても、対策されない場合は、退職を検討しましょう。

悪口や陰口が多く意見が通らない

悪口や陰口が日常茶飯事といった職場は、いじめや嫌がらせなどに発展する可能性が高いです。また仕事においてはチームワークが重視されますが、人間関係が悪い状態では、正しい意見であっても通らないでしょう。パフォーマンスが落ち、仕事にも支障が出ます。

厚生労働省の資料より、転職を決めた理由として「職場の人間関係が好ましくなかった」と答えた割合は、男性で8.3％・女性で10.4％です。精神的に辛くなり、うつ病などを発症する前に退職を検討しましょう。

参照：厚生労働省の令和4年雇用動向調査結果の概況より「表5 転職入職者 1)が前職を辞めた理由別割合」

仕事を教えてもらえない

新入社員の教育体制が整っていない、「仕事は見て覚えろ」と言われて放置される職場は、教育・研修を行う余裕がない会社です。教育よりも、目の前の仕事に精一杯の状態が続くことで、新人が育たず、離職者が増えるといった悪循環も考えられます。

やる気のある人はすでに退職し、残っている人は、モチベーションが低い人ばっかりといったケースも少なくありません。見様見真似で仕事をしても、評価されにくく、スキルアップも困難なため、仕事を教えてもらえない場合は退職を検討しましょう。

退職した方がいい会社にいるときの対処法

自分は退職した方がいい会社にいると気づいたら、すぐに対処しましょう。やるべきことは次の2つです。

  • スキルアップをして転職をする
  • 転職エージェントを使う

スキルアップをして転職をする

労働条件や労働環境に問題のある会社に勤め続けることは、好ましくありません。しかし、次の職の見通しが立たないまま退職すると、金銭的に困窮する可能性もあります。転職において、スキルの有無は重要です。

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転職エージェントを使う

転職サイトやハローワークなどを活用し、自分で転職先を探すこともできますが、希望の転職先を効率よく探したい場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントは、基本無料で利用できます。

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辞めるべき会社を理解して前向きに転職

「将来性がない」「働き方に問題がある」「人間関係で悩んでいる」の条件に当てはまる会社で働いているのであれば、転職を検討しましょう。一時的に我慢したからといって、会社の状況が改善する可能性は低いです。

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