転職活動に必須の履歴書ですが、いざ書き始めると資格や免許証の基本的な書き方がわからず、手が止まってしまう人もいるのではないでしょうか?また、たくさん資格を持っている方は、すべて記載してよいか迷うかもしれません。

そこで今回は履歴書に記載する資格や免許の書き方や、疑問、気をつけることについて解説します。履歴書を作成したいと思っている方は、ぜひ参考にしてください。

履歴書の資格と免許欄の基本的な書き方

ここでは、履歴書の資格と免許欄の基本的な書き方を5つ紹介します。

  • 資格と免許の名前は正式名称を記載する
  • 取得年順に記載する
  • 免許や資格によって表記を使い分ける
  • 最後に「以上」と記載する
  • 免許や資格がない場合は「特になし」と記載する

一つずつ解説します。

資格と免許の名前は正式名称を記載する

所有している資格や免許は、正式名称で書くのが基本です。略したり、思い込みで記載したりしてはいけません。

民間資格は、団体名の記載も忘れずにおこないましょう。例えば、簿記〇級のように略して記載すると「日本商工会議所簿記検定」か「全国商業高等学校協会主催簿記実務検定」なのかがわかりません。どちらなのかを具体的に記載しましょう。

とはいえ、簿記検定は正式名称が「日本商工会議所および各地商工会議所主催簿記検定試験」と長いのが特徴です。例外として「日本商工会議所簿記検定」と略して記載するのが可能となっています。

取得年順に記載する

資格や免許は、取得した順番に記載します。ただし自動車免許と資格は、交ぜて書かないようにしてください。もし運転免許が必須の職種なら、採用時に重視される可能性があります。運転免許を最初に記載してから資格を書くようにしましょう。

免許や資格によって表記を使い分ける

資格や免許は種類によって、語尾に「取得」「合格」「修了」を記載してください。自動車免許や医師免許などは「取得」、何かの試験に合格した時は「合格」と記載します。研修や講座、訓練を終えた時に使用するのが「修了」です。

以下のように、表記は空白を空けて記載します。

  • 普通自動車第一種免許 取得
  • 実用英語技能検定〇級 合格
  • 訪問介護員〇級養成研修課程 修了

取得した資格に応じて、書き分けましょう。

最後に「以上」と記載する

資格や免許を記載し終わったら、最後の行に「以上」と記載しましょう。「以上」を記載する目的は、所持している資格や免許がこれしかない、と証明するためです。また、後で付け足したり、改ざんを防いだりする役割もあります。

とはいえ、「以上」を書き忘れても、マイナス評価になることはありません。しかし、採用担当者の受け取り方によっては、まだ書き途中だと思われる可能性もあります。

「以上」を記載することは、履歴書を書く上でのルールとして覚えておきましょう。

免許や資格がない場合は「特になし」と記載する

「特になし」は、所有する免許や資格がない場合に記載します。「特になし」の記入がないと、記入漏れと思われたり、見直しをしていないと思われたりして、誤解を招きます。

とはいえ、「特になし」を書いたからといって、不利にはなりません。もし勉強中の資格があれば、その旨を記入しておくと良いでしょう。

履歴書に資格や免許を記載する際に迷いがちなこと

ここでは、資格や免許に関して記載に迷う事例を3つピックアップしました。

  • 勉強中や受験予定の資格は記載しても良い?
  • 自動車免許の正式名称は?一番上に書くべき?
  • 民間資格も記載して良い?

順番に疑問を解消していきましょう。

勉強中や受験予定の資格は記載しても良い?

現在勉強中の資格や今後受験予定の資格は、履歴書に記載しても問題ありません。

例えば、金融職を希望するなら「2級ファイナンシャル・プランニング技能試験に向けて勉強中」と記載します。

もし、受験時期が決まっていたり、合否の結果待ちだったりするなら、その旨をアピールしましょう。スキルを身につけるために勉強中だったり、受験する予定があったりすると、努力をしている人だと評価されます。

自動車免許の正式名称は?一番上に書くべき?

自動車免許は「大型免許」「普通免許」「原付免許」など、種類がたくさんあります。一般的な普通自動車免許の正式名称は、「普通自動車第一種運転免許」です。資格に関しても、自動車免許同様に、正式名称で書くようにしましょう。

また、採用担当者が読みやすい、1番上に自動車免許を、次に資格を記載します。

民間資格も記載して良い?

資格は、特化した知識や技術を習得するために取得します。民間資格であっても、応募する企業にマッチしている資格なら積極的に記載しましょう。

例えば、経理職に就きたい方なら「日本商工会議所簿記検定」を記載すると、スキルがあると判断されます。ただし、民間資格を認めていない企業もありますので、注意してください。

履歴書に資格や免許を書く際に気をつけること

履歴書の基本的な書き方や疑問を解消した後は、以下の5つの点に気をつけて、さらに精度の高い履歴書を完成させましょう。

  • 募集要項の資格について確認する
  • 資格の有効期限を確認する
  • 仕事に関係のない資格は記載しない方がよい
  • 書ききれない場合は関連性の高いものから記載する
  • 嘘の記載はしない

順番に解説します。

募集要項の資格について確認する

資格を記載する際は、募集要項を理解し、必要な資格を優先的に記載しましょう。とはいえ、ファイナンシャルプランナー2級以上を募集しているのに、3級しか持っていない場合、そのまま資格欄に記入してしまうと、募集要項を読んでいないと思われて、マイナスな印象を与えます。

募集要項にある資格を持っていなくても、「2024年〇月に2級ファイナンシャル・プランニング技能試験を受ける予定です。」と記載し、資格取得に向けて努力している姿勢を示しましょう。

また合格率が低い資格を持っているなら、業務内容関係なく記載しておきます。

資格の有効期限を確認する

資格の有効期限が切れていれば、資格としてアピールできません。また、有効期限切れの状態で記載してしまうと、経歴詐欺を疑われる恐れがあります。

中には有効期限がない資格もあるので、確認が必要です。またTOEICは認定証がありますが、合格してから2年までしか発行されません。資格取得から2年以上過ぎているなら、再受験も検討しましょう。

仕事に関係のない資格は記載しない方がよい

応募する企業に関係ない資格は書かない方が良いでしょう。自身の方向性と企業の仕事内容がマッチしないと判断されるからです。

また、TOEICなど点数で評価される資格は、あまりに得点が低いと英語力がないのでは?と悪い評価をされてしまいます。職種に関係ない資格を記載しても不合格になることはありませんが、極力避けるようにしましょう。

書ききれない場合は関連性の高いものから記載する

資格を数多く保有している場合は、応募する企業と関連性の高いものから記載します。通常は取得した順に記載するのですが、この場合は、入社してから活かせる資格やアピールしたいスキルを優先します。例えば、事務職を希望している場合なら、簿記やパソコンに関する資格を優先的にアピールしてみてください。

嘘の記載はしない

企業によっては、取得した資格に関する証明書や合格証の提出を義務化しています。ですので、嘘の記載をしてもすぐにバレてしまう可能性があります。

嘘が発覚すれば、内定取り消しや不採用などになる恐れがあります。採用後に嘘が発覚すると、経歴詐欺として、解雇される可能性もあります。さらに、嘘の資格を書いたことで、会社に不利益が起きた場合、損害賠償や訴訟に発展するかもしれません。

履歴書の資格と免許の書き方を正しく理解しよう

履歴書の資格や免許の書き方は決まった型があり、それに沿った形で正しく理解しましょう。また資格がないからといって落ち込む必要はありません。希望する職種に採用されるために勉強や資格取得に意欲的な姿勢をみせることで、採用担当者にアピールできます。

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