高収入を得る目安の一つとして年収1000万円を目指す方は多いものです。しかし、実際に年収1000万円を稼いでいる人は何人に一人くらいの割合で居るのでしょうか。また、年収1000万円を稼ぐためには、どのような仕事につけば良いのでしょうか。

今回は、年収1000万円を稼ぐのは何人に一人なのかの調査結果と、高収入を得られる玉業を解説します。年収1000万円を稼ぐ具体的な方法も解説しますので、年収アップを目指す方は参考にしてください。

年収1000万円を稼ぐのは何人に一人?

年収1000万円を稼ぐのは、何人に一人の割合で居るのでしょうか。ここでは、日本の平均年収をご紹介したうえで、年収1000万円を稼ぐ人の割合をご紹介します。

日本人の平均年収は400万円台

国税庁が公表した「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、日本人の平均年収は、443万円となっています。

ただし、年収は性別や年齢、業種、雇用形態により大きく異なります。男性と女性を比較すると、女性の方が平均給与が低く、また若年層も給与が低い傾向があります。

バブル期には一時460万円を超えたこともありましたが、現在は400万円前後で推移しています。

年収1000万円以上稼ぐ人の割合は約5%程度

続いて、年収1000万円以上稼ぐ人の割合を確認しましょう。

先述の調査によると、日本における給与所得者数は約5270万人で、年収1000万円以上の人は、約258万人です。つまり、年収1000万円以上稼いでいるのは、約5%、20人に一人の割合であることがわかります。

この数値は、年収1000万円以上を稼ぐのが非常に競争が激しい市場であることを示しています。

年収1000万円稼いでも手取りは低い?

年収が1000万円あると裕福な暮らしをできるイメージを持っている方は多いでしょう。

しかし、現実は異なり、手取りは低くなる傾向にあります。なぜなら、年収が増えることで税負担も大きくなるため、手取りは思ったほど増えないケースが多いからです。特に、高所得者に対する累進課税制度が影響して、手取りは低い傾向になっています。

また、健康保険や年金保険料も年収に応じて増額するので、手取りが減る要因となっています。

例えば、扶養家族の有無など状況によっても異なりますが、年収1000万円で、社会保険料や税金を差し引いた場合、一般的には700~780万円が手取りとなります。

年収1000万円に限らず、収入が高くなるほど、これらの影響は無視できないといえるでしょう。

年収1000万円以上稼げる職種5選

では、年収1000万円を稼いでいる人はどのような職種についているのでしょうか。ここからは、年収1000万円以上を稼げる以下の5つの職種をご紹介します。

  • 医師
  • パイロット
  • 士業
  • 経営・戦略コンサルタント
  • ITエンジニア

医師

医師は、高収入の代表例といえる職種です。

厚生労働省が行った「令和3年度賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は、約1378万円となっています。医師として働くには高度な専門知識と技術が求められるため、年収も高水準な職種です。専門分野によってはさらに年収が上がることも多くあります。

ただし、医師になるには、大学の医学部などに通い医師国家試験に合格するなど難易度が高く学習期間も長期にわたります。年収1000万円を稼ぎたいからという安易な理由で目指すのはかなり難しいでしょう。

勤務医などは夜間診療や当直などもあり勤務時間が長く不定なため、収入が多い反面、心身へ負担がかかる仕事でもあります。

パイロット

パイロットも年収1000万円以上を稼げる職種です。航空業界の中でも高給取りであるイメージを持たれている人もいるでしょう。

厚生労働省が行った「令和3年度賃金構造基本統計調査」では、平均年収は1072万円となり、稼げる仕事であることに変わりはありません。

しかし、医師と同様、パイロットも職に就くには難易度が高いことに注意が必要です。なぜなら、航空大学への入学や航空会社への就職などは倍率が高いからです。

長い訓練期間や厳しい選抜があるが、報酬は魅力的な職業であるといえるでしょう。

士業

弁護士や公認会計士など、士業として専門的な国家資格を持つ職種は、年収が高い傾向にあります。しかし、医師やパイロットと同じように、士業で資格を取得して働くには、長い年月や勉強量が必要です。

例えば、弁護士であれば、法科大学院に通ったり予備試験を受けたりして受験資格を得たうえで司法試験に合格し、司法修習で実践的な経験を積む必要があります。

士業で売上を伸ばすには、経験と実績が重視されるため、キャリアを積むことで収入が増える職種です。

経営・戦略コンサルタント

経営・戦略コンサルタントは、企業相手にコンサルタントとして経営戦略を考える役割を果たす職種です。

対企業の仕事であるため単価が高く、クライアントから高額の報酬を得られるので、年収1000万円の実現が可能です。

ただし、経営・戦略コンサルタントとして独立したものの仕事が取れない方も少なくありません。大手企業や有名ファームに所属することで、年収を一層上げることができます。

ITエンジニア

ITエンジニアは、IT業界に従事し、システム構築やアプリケーション開発などを行うエンジニア職です。IT業界では優秀な人材の不足が課題となっているため、特に高度な技術を持つエンジニアは、市場での需要が高く、年収が上がりやすい傾向にあります。

ITエンジニアになるには大学を卒業しなければならないなどの決まりはありません。そのため、フリーランスや副業としても年収1000万円以上を稼げるチャンスがある職種です。

年収1000万円を稼ぐ方法

年収1000万円を稼ぐには、具体的にどのような行動を取れば良いのでしょうか。ここでは、3つの方法をご紹介します。

  • 転職・スキルアップして収入を増やす
  • 副業して稼ぐ
  • 資産運用する

転職・スキルアップして収入を増やす

年収1000万円を稼ぐ方法で、一番容易なのは、転職やスキルアップをして収入を増やすことです。現在の職業や生活に満足せずに、今以上に自分のスキルを向上させ、転職を通じてより高いポジションを狙うことが大切です。

また、市場のニーズに応じたスキルを身につけることで、年収アップが可能です。キャリアパスを描いたうえで、今の自分がどのようなスキルを習得すれば良いのか、どのような職場で働くと良いのかなどを洗い出してみると、採るべき行動が分かります。

副業して稼ぐ

本業以外に副業としての収入源を持つことでも、年収を補完して年収1000万円を狙えます。従来は、副業禁止の企業が多くありましたが、2018年に厚生労働省によるモデル就業規則が改訂されたことで、副業が可能な流れができつつあります。そのため本業の休みや隙間時間などを活用して、副業する人が増加傾向です。

副業を始めるときは、自分の興味関心が高い分野や自分の得意なスキルを活かした業種を選ぶことで、効果的に収入を増やせるでしょう。

資産運用する

収入を増やすには資産運用も効果的です。働きながら転職活動をしたり副業をしたりすると時間に余裕がなくなってくるでしょう。一方、資産運用は、自分が動かなくても、投資や不動産などを利用して、収入を得る手段を増やすことができます。

具体的には、預金や株式、投資信託、債権などを運用可能です。

長期的な視点で資産を増やすことが、結果的には年収の向上に寄与する場合も多いでしょう。

年収アップを目指すならIT系への転職がおすすめ

日本人の平均年収は400万円前後であり、年収1000万円を稼ぐ人は労働人口の約5%、およそ20人に一人が該当します。

医師やパイロット、士業などは長期的な勉強や体力が必要であるため、未経験からの挑戦には難易度が高いといえます。

これから年収1000万円を目指したい方であれば、ITエンジニアを目指してみるのも良いでしょう。未経験から始められる職種であるだけでなく、経験を積むことでキャリアアップやスキルアップなども可能になるからです。

また、既にIT系企業での業務経験がある方は、ダイレクトリクルーティングサービス「HUGAN」をぜひご利用ください。これまでのご経験やスキルに合う求人や高収入の求人をご紹介することも可能です。